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2026年3月9日の日経概況及び今後の展望

【市場の総括】

2026年3月9日の東京株式市場は反落しました。終値は前週末比2892円12銭(5.20%)安の5万2728円72銭で取引を終えました。歴代3位の下げ幅となりました。前営業日(6日)の終値は5万5620円84銭であり、そこから一気に5%強の調整を強いられた形です。

イラン情勢の長期化懸念を背景に原油価格が急騰し、世界的なスタグフレーションリスクが意識され、リスク資産全般に売りが波及しました。セクター別では、直近まで相場を牽引してきた半導体関連やハイテク成長株に売りがかさみやすく、先週の続落局面でも半導体や資源系は下げ幅を拡大していた流れが継続しています。
一方で、水産・農林や倉庫・運輸、不動産などディフェンシブ色の強いセクターでは下げ幅を相対的に縮小させる動きも見られました。

||米国市場は幅のある下落

6日の米株式市場は続落し、終値は前日比453ドル19セント(0.94%)安の4万7501ドル55セント、ナスダックは続落し、終値は前日比361.307ポイント(1.58%)安の2万2387.679、S&P500種も続落し、終値は-90.69(1.32%) 安の6,740.02で取引を終えました。

6日に発表された2月米雇用統計では、非農業部門雇用者数が前月比9万2000人減と予想に反して減少し、過去分も下方修正されるなど、景気減速懸念が一段と高まりました。
同時に、イラン情勢の悪化とホルムズ海峡封鎖リスクを背景に原油価格が急騰し、インフレ再燃と景気悪化が同時進行するスタグフレーション懸念が株式市場全体の重しとなりました。

【 今後の投資戦略】

本日の日本市場では、日経平均が歴代3位の下げ幅を記録するなど、急速なセンチメント悪化とポジション解消が主導する「イベントドリブンの暴落」に近い動きとなりました。
背景には、イラン情勢の長期化懸念と原油急騰による世界的なスタグフレーションリスクの高まりがあり、先週までの高値圏からの利益確定売りが一気に出た構図です。
指数面では短期のオーバーシュートも想定されるため、今後1~2週間は値幅と出来高を伴ったリバウンド局面と、戻りを売る動きが交錯するボラティリティの高い相場が続きやすいと見ています。

安定したトレンドを期待するのは無理な話なので、市場の状況に合わせて短期の変動性狙いか、一歩引いて眺めるかのスタンスを決めて貫くのがよいでしょう。

【各市場の動き】

株式指標
日経平均(円) 52,728.72 -2,892.12(-5.20%)
TOPIX 3,575.84 -141.09(-3.80%)
為替(日本時間 16:00)
ドル・円 158.56 - 158.57 +1.04(0.66%)
ユーロ・円 183.10 - 183.11 +0.14(0.07%)
ユーロ・ドル 1.1546 - 1.1548 -0.0068(-0.58%)
海外株式
NYダウ工業株30種(ドル) 47,501.55 -453.19(-0.94%)
S&P500種 6,740.02 -90.69(-1.32%)
ナスダック 22,387.679 -361.307(-1.58%)
債券・金利
長期(10年)国債金利(%) 2.180 +0.020
米10年国債(%) 4.141 +0.005
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