【市場の総括】
2026年4月15日の東京株式市場は続伸しました。終値は前日比256円85銭（0.44%）高の5万8134円24銭で取引を終えました。米国とイランの再協議期待による中東情勢への過度な警戒後退と、前日の米国株高による世界同時株高の流れがあります。
上昇要因としては、第一に米国とイランの再協議思惑を受けて中東リスクがやや後退し、世界的にリスク選好が強まったことが挙げられます。
第二に、前日の米国株式市場でダウ平均・S&P500・ナスダックがそろって上昇し、とくにハイテク・グロース株高が日本の半導体関連や電子部品株の押し上げ要因となりました。
||米国市場は3指数揃って上昇
14日の米株式市場は続伸し、終値は前日比317ドル74セント（0.65%）高の4万8535ドル99セント、ナスダックは10日続伸し、終値は前日比455.347ポイント（1.96%）高の2万3639.083、S&P500種も続伸し、終値は前日比81.14ポイント（1.17%）高の6967.38で取引を終えました。
中東情勢を巡ってホルムズ海峡の通行リスクが意識されるなかでも、米・イラン再協議への期待がリスクプレミアム拡大をある程度抑えたことがリスクオンムードを続ける要因となりました。
【 今後の投資戦略】
ソフトバンクグループやアドバンテストなど、日経平均への寄与度が高いハイテク銘柄が2銘柄で約300円超押し上げるなど、指数主導の色彩が濃い1日です。米国株高と中東情勢に対する過度な警戒の後退が背景にあり、短期筋の買い戻しも重なったとみられます。ただし、価格帯としては史上最高値ゾーンであり、オプション市場では6万5000円コールや3万円プットなど極端な権利行使価格の出来高も増加しており、ヘッジと投機が交錯する状況です。
世界的なAI投資加速と半導体需要拡大が中長期の追い風を背景に電気機器（半導体製造装置、電子部品）には継続して注目したい。一方、石油・石炭業種は利益確定が進むので、短期的な調整に注意が必要です。
【各市場の動き】
| 株式指標 | ||
|---|---|---|
| 日経平均（円） | 58,134.24 | ＋256.85(0.44%) |
| TOPIX | 3,770.33 | ＋15.06(0.40%) |
| 為替（日本時間 16:00） | ||
|---|---|---|
| ドル・円 | 159.00 - 159.01 | －0.06(－0.03%) |
| ユーロ・円 | 187.42 - 187.43 | ＋0.06(0.03%) |
| ユーロ・ドル | 1.1786 - 1.1787 | ＋0.0007(0.05%) |
| 海外株式 | ||
|---|---|---|
| NYダウ工業株30種（ドル） | 48,535.99 | ＋317.74(0.65%) |
| S&P500種 | 6,967.38 | ＋81.14(1.17%) |
| ナスダック | 23,639.083 | ＋455.347(1.96%) |
| 債券・金利 | ||
|---|---|---|
| 長期（10年）国債金利（％） | 2.405 | －0.010 |
| 米10年国債（％） | 4.246 | －0.042 |
