【市場の総括】
2026年3月5日の東京株式市場は4営業日ぶりに反発しました。終値は前日比1032円52銭（1.90%）高の5万5278円06銭で取引を終えました。前日まで3日続落していた反動に加え、前日の米株反発を受けて4日ぶりに大きく反発しました。 中東情勢を巡る過度なリスクオフがやや後退し、ハイテク・高PER株を中心に買い戻しが優勢となった一日です。
前日の米国株が中東懸念の和らぎを受けて反発したことが最初の上昇要因のです。イランが米国に対話の用意を示したとの報道や、トランプ大統領が原油市場の安定化に取り組む姿勢を示したことから、中東紛争のエスカレーション懸念が一服しました。 第二に、直近の急落で裁定解消・先物主導の売りが出尽くしたとの見方から、先物主導で買い戻しが入りやすい地合いとなりました。
||米国市場は3指数揃って上昇
4日の米株式市場は4営業日ぶりに反発し、終値は前日比238ドル14セント（0.49%）高の4万8739ドル41セント、ナスダックは反発し、終値は前日比290.793ポイント（1.29%）高の2万2807.484、S&P500種も反発し、終値は52.87(0.77%)高の6,869.50で取引を終えました。
イランが米国に対話の用意を示したシグナルや、トランプ大統領による原油市場安定化へのコミットメントが上昇を引き出しました。 これにより、中東紛争の長期化と原油高騰によるスタグフレーション懸念がやや和らぎ、リスク資産に資金が戻りました。 また、ここ数日でエネルギー株が原油高を背景に急伸していた反動から、エネルギーセクターには利益確定売りが出た一方で、ハイテクや一般消費財など金利に敏感なセクターに資金がシフトしました。
【 今後の投資戦略】
本日は、日経平均が前日比1000円超の急反発となり、ショートカバーと押し目買いが一気に噴き出した一日でした。 中東リスク後退と米株反発を受け、直近で売られていた半導体・ハイテク・高PER銘柄に資金が戻っています。 ただし、3日間の急落でテクニカル的にはトレンドが傷んでおり、5万5000〜5万6000円台での上値の重さを確認する局面が続く可能性があります。
今後の投資戦略としては、「中東リスク・金利・為替」という3つのマクロ要因に対する感応度を意識しつつ、日本株では半導体・商社・銀行など構造的な収益成長とバリュエーション妙味を兼ね備えたセクターの押し目買いが有効と考えます。 米国株では、高バリュエーションのテック一辺倒ではなく、製造業・資源・ヘルスケアなどへの分散投資を通じてポートフォリオ全体のボラティリティを抑えつつ、押し目局面を丁寧に拾う戦略が重要です。
【各市場の動き】
| 株式指標 | ||
|---|---|---|
| 日経平均（円） | 55,278.06 | ＋1,032.52(1.90%) |
| TOPIX | 3,702.67 | ＋69.00(1.90%) |
| 為替（日本時間 21:00） | ||
|---|---|---|
| ドル・円 | 157.40 - 157.41 | －0.04(－0.02%) |
| ユーロ・円 | 182.73 - 182.74 | －0.16(－0.08%) |
| ユーロ・ドル | 1.1608 - 1.1609 | －0.0007(－0.06%) |
| 海外株式 | ||
|---|---|---|
| NYダウ工業株30種（ドル） | 48,739.41 | ＋238.14(0.49%) |
| S&P500種 | 6,869.50 | ＋52.87(0.77%) |
| ナスダック | 22,807.484 | ＋290.793(1.29%) |
| 債券・金利 | ||
|---|---|---|
| 長期（10年）国債金利（％） | 2.155 | ＋0.045 |
| 米10年国債（％） | 4.097 | ＋0.028 |
