【市場の総括】
2026年3月10日の東京株式市場は反発しました。終値は前日比1519円67銭（2.88%）高の5万4248円39銭で取引を終えました。TOPIXも3,664.28と前日比88.44ポイント高（+2.47％）となり、広範な銘柄に買い戻しが入りました。東証グロース市場指数も998.86と36.40ポイント高（+3.78％）と、新興グロース株へのリスクマネー回帰が鮮明です。
原油価格急落によるインフレ懸念の後退がセンチメントを押し上げ、前日の急落で売られ過ぎ感が強かったことから自律反発の動きが一気に広がりました。
また、トランプ大統領がイラン作戦について「ほぼ完了」と述べたことで、中東情勢の短期的な激化懸念が和らいだことも買い材料となりました。
||米国市場は強く反発
9日の米株式市場は3営業日ぶりに反発し、終値は前週末比239ドル25セント（0.50%）高の4万7740ドル80セント、ナスダックは3営業日ぶりに反発し、終値は前週末比308.267ポイント（1.37%）高の2万2695.946、S&P500種も反発し、終値は 55.97(0.83%)高の6,795.99で取引を終えました。
トランプ大統領がイラン作戦の「ほぼ完了」に言及したことで、中東紛争拡大とそれに伴う原油高・スタグフレーション懸念がやや後退し、株式市場には買い戻しが広がりました。
一方で、NY原油は依然として80ドル台後半と高止まりしており、エネルギー価格の変動は引き続きインフレと長期金利の行方を左右する重要な要因です。
【 今後の投資戦略】
本日は、日米ともに株式市場が中東情勢懸念の一服と原油急落を背景に大きく反発し、日本株も日経平均・TOPIX・新興株が揃って2〜3％高と「リスクオン」に振れました。しかし、ホルムズ海峡の通航状況や原油・金のボラティリティを踏まえると、地政学リスクは決して解消したわけではなく、引き続き高い緊張感を持った相場運営が求められます。
短期売買では、原油や米金利、トランプ政権の発言などニュースに伴う急なセンチメント変化に敏感に反応しつつ、過度なレバレッジや一方向への集中投資は避けたいところです。
中長期では、地政学リスクに左右されにくいビジネスモデルと強固な財務基盤を持つ企業への投資を積み増し、短期のボラティリティを活用して押し目を拾っていく戦略が有効と考えます。
【各市場の動き】
| 株式指標 | ||
|---|---|---|
| 日経平均（円） | 54,248.39 | ＋1,519.67(2.88%) |
| TOPIX | 3,664.28 | ＋88.44(2.47%) |
| 為替（日本時間 16:00） | ||
|---|---|---|
| ドル・円 | 157.30 - 157.31 | －1.15(－0.72%) |
| ユーロ・円 | 183.34 - 183.36 | ＋0.12(0.06%) |
| ユーロ・ドル | 1.1654 - 1.1656 | ＋0.0091(0.78%) |
| 海外株式 | ||
|---|---|---|
| NYダウ工業株30種（ドル） | 47,740.80 | ＋239.25(0.50%) |
| S&P500種 | 6,795.99 | ＋55.97(0.83%) |
| ナスダック | ＋55.97(0.83%) | ＋308.267(1.37%) |
| 債券・金利 | ||
|---|---|---|
| 長期（10年）国債金利（％） | 2.180 | －0.005 |
| 米10年国債（％） | 4.106 | －0.035 |
