【市場の総括】
2026年7月14日の東京株式市場は反発しました。終値は500.77円（0.74％）高の67,743円50銭で取引を終えました。TOPIX（東証株価指数）は4,038.98ポイントと31.49ポイント高（+0.79％）で、大型株から中型株まで幅広く上昇しました。
朝方はホルムズ海峡を再び封鎖すると言うトランの発言が要因で大きく下げました。− 900円まで進んだ後は、韓国市場がプラスに転じたことに合わせてAI・半導体関連銘柄に買いが入ることで日本市場もラスに転じました。
||米国市場は3指数揃って下落
13日の米株式市場は3営業日ぶりに反落し、終値は前週末比138ドル37セント（0.26%）安の5万2498ドル64セント、ナスダックは4営業日ぶりに反落し、終値は前週末比408.431ポイント（1.55%）安の2万5873.176、S&P500種も反落し、終値は前日比60.05ポイント(0.79%)安の7,515.34で取引を終えました。
半導体・AI関連銘柄のバリュエーション高止まりに対する警戒感が強まり、SOX指数の急落がナスダック全体のセンチメント悪化につながったことが大きいです。加えて、原油価格の上昇がインフレ再加速への懸念を刺激し、長期金利が高止まりするなかでグロース株への逆風が意識されました。
【 今後の投資戦略】
本日は、日経平均・TOPIXとも外部要因によってボラティリティの高い動きが続きました。日本の国内的な要因はあまり影響を与えず、半導体関連の銘柄で動きやすい韓国の市場に連動している動きが続いています。韓国市場は今年に入って大きく上昇してきましたが、その反動で天井からの下落も早いスピードで進んでいます。韓国市場に連動する動きがいつまで続くかは不明ですが、当分この動きが続く事は容易に予想されます。銘柄の選定は、外部要因の影響が少ない内需及びディフェンシブ関連銘柄を中心として考えるのが良いでしょう。
